昨今、様々な分野でデジタルトランスフォーメーション（DX）という言葉を聞くようになりましたが、これは日本でも経済産業省が推奨している取り組みの一つにあげられます。
ひと昔前のIoT（モノのインターネット）と肩を並べるほどDXは話題になっているものなので、これから学ぶ方も多いのではないでしょうか。
DXを一言で説明するのであれば、「進化したデジタル技術を用いて、人々の生活をより良いものへ変革すること」のような意味を持ちます。
これだけの説明では釈然としませんが、実は私達にとってDXは物凄く身近な存在になっているのです。
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは何か
DXとは「Digital Transformation」の意味を持ちます。なぜ「DT」ではなく「DX」なのかと思う方も多いでしょう。
「Transformation」は、「Trans」と「Form」の単語に分けられ、それぞれ「超える」「形」を意味しています。それにより「Trans ＋ Formation」で “今ある形を超える” といった意味を持つようです。
この場合の「Trans」は「Cross」と同義に扱われることがあり、「Cross」は「X」と略されることにより、デジタルトランスフォーメーションは「DX」と呼ばれています。
いまDXが必要な理由とは
現代社会では、進化したデジタル技術を用いて新しいビジネスモデルを作り出す新規参入企業が増え続けています。
既存の企業は新参者に負けないよう、新しいものを取り入れ、生存競争に勝たなければ生き残ることができません。そのためには、DXを推進していく他に生き残る道がないのです。
しかし、専門的知識を持たない企業ではデジタル技術を導入するための敷居が高く、簡単に取り組める事業ではないため、DXに乗りかかっているのは一部の先駆的企業だと言われています。
海外有名企業の事例を参考にDXを理解する
DXは身近な存在であると説明しましたが、日本でもDX化への取り組みはどんどん進んでいます。
そういった日本のDX化の事例を参考にしたいところなのですが、あまり馴染みがないものが多いので、イメージしやすいよう、海外の導入事例を参考に理解を深めていきましょう。
DX化参考事例：Amazon
まず１つ目にあげたいのが、「Amazon」です。誰しもが一度は利用した経験があるのではないでしょうか。そして、その名前を知らない人はほとんどいない企業です。
Amazonを利用すればどこにいても好きな商品を購入し、数日で自宅まで届けてくれます。「買い物に行く」行為そのものをデジタル化してしまいました。買いに行く必要を無くしたDX化と言えるでしょう。
Amazonは一度利用すると「一緒に購入されている商品」や「この商品を購入した方はこんな商品を購入しています」等のメッセージと共に関連する商品を表示してくれる機能がありますが、この機能もDX化の良い例ですね。
個々のユーザーに対応した商品をおすすめする機能を実装したのです。従来では、店員が行っていた「おすすめ商品の紹介」をAmazonでは人の力を使わずにサイト上で完結させています。その営業活動そのものをデジタルに置き換えたのです。
- 物を買いに行く行為（手間）を無くす
- 営業活動をデジタル化
２つのDX化に成功したAmazonは、DXに最も近い企業だと言われています。
DX化参考事例：Microsoft
現代社会において、Microsoft Officeを利用していない会社は限りなく少ないでしょう。日本でも一太郎のようなワードソフトがありますが、Microsoft Officeのシェアは圧倒的です。
ExcelやPowerPoint、WordなどのOfficeソフトウェア製品は、元々は売り切りのライセンス販売やPCとセットのバンドル版での販売手法を行っていました。
しかし、昨今のDX化に伴ってソフトウェア販売を「Microsoft Office365」としてクラウドサービスへと変化させています。
限定したPCに別途ソフトをインストールする必要がなくなり、手間のかかるデータのやり取りを減少させ、買い切りに懸念を抱いていた層にも１ヶ月の単位から利用できる形でサービスの提供を実現しています。
Office365としてサービスを提供するようになってからというもの、スマートフォンやタブレット端末でOffice製品を利用したいユーザーの確保にも成功し、収益も大幅に伸ばしています。
まとめ
みなさんの身近に行われているDX化を事例に、デジタルトランスフォーメーションとは何かを理解して頂けたかと思います。
今回上げた２社の事例以外にも、有名企業を調べてみると今の地位は実はDX化が進められた結果であることに気付くかもしれません。
みなさんの務める会社でも「DX化」が推進されはじめているかも知れませんが、「なんかまた面倒なことが始まりそう」なんて思わずに、興味を持って取り組むことが企業繁栄の近道なのかも。